
子どもの習い事、月いくらかけてる?リアルな平均額とは
子どもの成長や将来を考えると、「いろんな習い事をさせてあげたい」と思う親御さんは多いはず。
では実際、他の家庭は習い事にどれくらいお金をかけているのでしょうか?
文部科学省の「子どもの学習費調査」や民間の家計調査によると、
小学生の習い事にかける平均費用は月1〜2万円程度。
たとえば…
- スイミング(週1回):7,000円
- ピアノ(週1回):8,000円
- 学習塾(週2回):10,000円
このように、複数の習い事を掛け持ちすると月3〜4万円を超える家庭も珍しくありません。
もちろん地域差や家庭の教育方針によってバラつきはありますが、共働き家庭では「気づいたら毎月高額な出費に…」というケースも多く見られます。
習い事にお金をかけすぎると起きる3つのリスク
子どもの将来のためとはいえ、無理をして習い事費用を捻出している家庭も少なくありません。
実際に、教育費に偏った家計には以下のようなリスクが潜んでいます。
① 家計が慢性的に赤字になる
固定費に含まれる習い事代が高額になると、日々の生活費や予備費が圧迫されます。
特に、収入に占める「教育費の割合」が高すぎると、毎月のやりくりが苦しくなりがち。
ボーナス頼みの家計や、カードリボに頼るような状況は要注意です。
② 将来の教育資金が足りなくなる
皮肉にも、「今」の習い事にお金をかけすぎると、高校〜大学の進学費用が足りなくなるリスクがあります。
文部科学省の調査では、大学進学にかかる費用(入学金・学費・一人暮らし代など)は以下の通り。
- 国公立:平均550万円
- 私立文系:平均700万円
- 私立理系:平均800万円以上
中学〜高校で塾にお金がかかることも考えると、子ども1人あたり1,000万円近い教育費が必要です。
③ 家族の時間・精神的余裕が減る
習い事の送り迎え・スケジュール調整が増えることで、親の負担が大きくなるのも見逃せません。
また、金銭的に無理をして習い事を続けると、「やらせてるのに成果が出ない」「もっと頑張って」など、親子関係にもプレッシャーがかかることがあります。
習い事の費用、家計の中でどう線引きする?

では、どのように「習い事にかけていい金額の目安」を考えればよいのでしょうか?
答えは、「各家庭の教育方針+家計の余力でバランスを取ること」です。
【基本ルール】教育費は手取りの15%が上限
家計全体のバランスとして、**教育費は「手取り月収の15%以内」**を目安にすると安心です。
たとえば…
- 手取り月収30万円 → 教育費は月4.5万円以内
- 手取り月収25万円 → 教育費は月3.7万円以内
この中に、保育園や給食費、学用品代、通信教育などを含めて考えると良いでしょう。
【習い事だけで見るなら】月収の5%以内が理想
習い事だけの費用は、手取り月収の5%以内を目安にすると無理なく続けやすいです。
- 手取り30万円 → 1.5万円
- 手取り25万円 → 1.2万円
「子ども2人だから倍かかる」と思われがちですが、家庭全体でこの金額に収める意識が大切です。
【ポイント】「今」だけでなく「未来の教育費」と両立させる
教育費は「今かかるお金」と「これから必要になるお金」に分けて考えるべきです。
小中学生時点で「月3万円の習い事費」を続けている家庭が、高校・大学費用で教育ローンに頼らざるを得なくなるケースは珍しくありません。
毎月の家計に余力があるうちに、「未来の教育資金の積立」を優先する判断も重要です。
習い事の見直しは「定期的に」「家族で」話し合おう

習い事の金額が家庭にとって妥当かどうかは、一度決めて終わりではなく、定期的に見直すことが重要です。
こんなタイミングで見直すのがおすすめ
- 進級・学年の変わり目
- 新しい習い事を始めたいとき
- 家計の収支が変わったとき(転職・引越しなど)
- 子ども自身が「辞めたい」「別のことをやりたい」と言い出したとき
家族で「今の習い事は本人が楽しめている?」「本当に必要?」と話し合うだけでも、大きな気づきがあります。
習い事に「やめ時」を作るのも大切
「一度始めたらずっと続けなきゃ」というプレッシャーを親子で抱える必要はありません。
目安として、年度の区切りや進級時に「続けるか」「やめるか」を見直す習慣を作るとよいでしょう。
やめたことで空いた時間やお金を、家庭の時間や将来の備えに充てることも立派な選択肢です。
まとめ:子どもと家庭に合った「ちょうどいい教育費」の感覚を持とう
習い事は子どもの経験や成長の場として、とても価値のある投資です。
しかし、「他の家庭もやっているから」「将来のために何でもやらせなきゃ」と焦るあまり、家計がひっ迫してしまうのは本末転倒です。
大切なのは、家庭に合った教育費のバランス感覚を持ち、「今」だけでなく「未来」まで見据えた家計設計を行うこと。
以下の3つの視点を忘れずに、習い事との向き合い方を考えてみてください。
- 教育費の目安は手取りの15%以内
- 習い事代は月収の5%がひとつの基準
- 「今」の満足と「未来」の備え、両方を大切にする